当社では当社事務所屋上に太陽光発電設備を2024年3月に導入しました。
この導入した太陽光発電設備は1日あたり最大30kwhの発電能力があり、
これにより当社事務所で日中使用する電力の一部を賄えることが出来るようになりました。
また、年間約26トン相当のCO2削減が期待されており、これは約2954本分※の杉の木が
1年間に吸収するCO2の量に相当します。
再生可能エネルギーである太陽光発電設備の導入は地球環境への負荷を低減する
重要な一歩となります。
今後も持続可能な社会を実現するため、環境負荷低減の取り組みを継続してまいります。
※出典：林野庁WEBサイト『森林はどのぐらいの量の二酸化炭素を吸収しているの？』より
杉の木1本あたり8.8㎏で計算
https://www.rinya.maff.go.jp/j/sin_riyou/ondanka/20141113_topics2_2.html
当社事務所屋上に設置された太陽光発電設備
太陽光発電 通電式の様子
当社は、昨年の創立５０周年を機に環境性能に優れた超小型EVを導入しました。
この度、構内パトロールで活躍している超小型EVに、株式会社ブリヂストンが開発中の空気充填が要らないリサイクル可能な次世代タイヤ技術「エアフリーコンセプト」を用いたタイヤを装着し、沖縄における実証実験を開始しました。
弊社は、環境マネジメントシステムISO14001を推進しており、石油を扱う企業として、石油製品から排出される環境負荷にも目を向け、企業間の垣根を超えたサステナブル社会に積極貢献していきます。
※株式会社ブリヂストンが開発する空気の充填が要らない次世代タイヤ技術。 タイヤ側面の特殊形状スポークにより荷重を支えることで、パンクしないことに加えて、空気圧管理などの タイヤメンテナンスが不要になることを目指します。また、路面に接するゴムの部分をリトレッドできるのみでなく、 スポーク部分の材料の樹脂を再利用することで、資源の効率的な活用とサーキュラーエコノミーの実現に貢献していきます。
2023年度環境月間の取り組みの一環で恒例のOTC安全協力会合同の海岸清掃活動を実施いたしました。
毎年、平安座島の伝統行事である『平安座ハーリー』の開催の前に、会場となる平安座漁港周辺の美化清掃活動を行っておりますが、昨年までは新型コロナウイルスの影響により残念ながら中止となっていました。
今年は4年ぶりに開催することとなり、例年以上に活気ある清掃活動となりました。
当日は曇り空の天気でありましたが、気温が高く汗ばむ環境でも、OTC社員と安全協力会の皆様のおかげで、1時間程度の作業で多くのゴミを回収することができました。
回収されたごみとされいになった会場で満足の笑顔
2023年3月5日(日)に当社の所在する平安座島も含めたコースで「あやはし海中ロードレース大会」が開催され、当社も給水ボランティアとして参加いたしました。
コロナ禍もあり4年ぶりの開催となった大会は好天に恵まれたなか行われ、当社社員やその家族も参加し沿道から声援を行うとともにランナーへの給水活動を行いました。
おかげさまで沖縄ターミナル株式会社は創立50周年を迎えます。
これを記念してさまざまな記念事業を企画しておりますが、その一環として地域のみなさまへ当社の50年の歴史を知っていただきたく、記念動画を作成いたしました。
当社の設立当初から現在までの歴史についてを貴重な写真も交えて振り返る動画となっていますので、どうぞご覧ください。
なお、この記念動画は下記のうるま市内２か所の大型ＬＥＤスクリーンでも放映されました。
・東照間商業施設ＴＥＲＵＭＡ（沖縄県うるま市与那城照間1860-1）
・うるま市健康福祉センターうるみん（沖縄県うるま市安慶名1-8-1）
2022年度環境月間の取り組みの一環で恒例のOTC安全協力会合同の海岸清掃活動を実施いたしました。
平安座島の伝統行事である『平安座ハーリー』の開催の前に、会場となる平安座漁港周辺の美化清掃活動を行っておりますが、新型コロナウイルス感染拡大防止のため、本年度も残念ながら平安座ハーリー大会は中止となりました。しかし、平安座島で働く者として『美しい平安座島と海を守り引き継いでいきたい』という強い気持ちから、今年も海岸清掃を開催することとなりました。
当日は強い日差しが照り付けるなかではあるものの、当社社員と安全協力会の皆様のおかげで１時間程度の作業で多くのゴミを回収することができました。
2022年6月14日、当社構内用車両として、超小型ＥＶ１台を導入しました。
この超小型ＥＶは、軽自動車よりコンパクトで小回りが利き環境性能に優れた2名乗りの車両で、家庭用１００Ｖ電源により充電を行い（充電時間：６～８時間）、最高速度約４５ｋｍ、航続距離１４０ｋｍの性能となっています。当社ではこれを構内車両として導入し、社員による設備管理などの構内の移動手段とすることで、二酸化炭素排出量削減の取り組みの一環としています。
今後、構内に再生可能エネルギーである太陽光発電による専用の充電ポートの設置を検討し、さらなる環境負荷の低減を目指します。
【プレスリリース】
